ブランドリフト調査（Brand Lift Survey、BLS）は、広告に接触した人と接触していない人に同じアンケートを行い、回答の差から広告による認知・好意・購買意向の上がり幅を測る調査だ。費用の目安は、YouTubeが日本で1問あたり1万5,000ドル以上のキャンペーン支出、Xが出稿1,000万円以上、Metaが800万円程度、調査会社に委託する場合は計測費20万円からで、媒体ごとに条件が大きく異なる。
この記事では、媒体別の最低出稿額と申込条件を一覧にしたうえで、プラットフォームの調査と調査会社委託の選び方、稟議に載せる費用の試算、RFP（提案依頼書）の項目、「リフト検出なし」の原因切り分け、ゲーム内広告やOOHのようにプラットフォームの調査がない媒体の測定方法までを扱う。
この記事でわかること
- YouTube／X／Meta／TikTok／ABEMA／TVer／Yahoo!広告のブランドリフト調査の費用と条件
- プラットフォームBLSと調査会社委託の使い分け
- 稟議に載せる費用の試算例（食品・飲料メーカーのケース）
- RFPに入れる11項目と、サンプル数の決め方
- ゲーム内広告・OOH・TVCMのリフト測定の設計
媒体別ブランドリフト調査の費用早見表
次の表の金額はいずれも「調査費」ではなく、調査を利用するために必要な広告出稿額（キャンペーン支出）の目安である点に注意したい。調査会社委託だけは、広告とは別に調査費がかかる。
媒体・サービス | 最低出稿額・費用の目安 | 設問数 | 申込方法 | 出典 |
|---|---|---|---|---|
YouTube（Google広告） | 日本は1問1万5,000ドル／2問3万ドル／3問6万ドル（調査開始から10日間の支出） | 最大3指標 | Googleアカウント担当者経由 | |
X（旧Twitter） | 出稿1,000万円以上のキャンペーンで追加費用なし | 非公開 | X営業担当経由 | |
Meta（Facebook／Instagram） | 800万円（最低リーチ600万以上、週2回以上の接触推奨）。1キャンペーン3万ドルとする資料もある | 3問以内 | 代理店・Meta担当経由 | |
TikTok | 3問で500万円、4問で1,000万円が目安 | 3〜4問 | TikTok営業担当経由 | |
ABEMA | 200万円から | 16問から最大3問を選択 | ABEMA営業担当経由 | |
TVer | 原則有料。配信プランによっては無料 | 調査機関による | 外部リサーチ機関を介する | |
Yahoo!広告 | 非公開（所定の予算条件あり） | 最大6問 | 代理店経由が一般的 | |
調査会社委託（マクロミル等） | 計測費20万円から。ネットリサーチは10問以内・1,000サンプルで38万円 | 制限なし | 調査会社と直接契約／代理店経由 |
Google以外の媒体は公式ヘルプで金額を公開していないため、代理店・支援会社の公開情報を出典にしている。媒体側の条件は予告なく変わるので、発注前に媒体担当者か代理店で最新の条件を確かめてほしい。
ブランドリフト調査（BLS）の仕組み
ブランドリフト調査では、広告を配信する対象をランダムに2つに分け、広告を見せたテスト群と見せなかったコントロール群に同じ設問を出す。肯定回答率の差がリフト値になる。
算出式：リフト値（pt）＝ テスト群の肯定回答率 − コントロール群の肯定回答率
たとえば「このブランドを購入したいと思いますか」に対し、テスト群35%、コントロール群30%なら、購買意向のリフトは＋5ptだ。
クリックや購入のような行動データでは、広告を見て「知った」「好きになった」という心の変化はわからない。ブランドリフト調査はこの変化を数字にする手法で、広告効果の測り方の中では認知・好意を担当する位置にある。広告の役割や種類から整理したい場合は広告とは｜意味・種類・効果・媒体選びを、効果測定の全体像は広告効果とは｜測定方法・KPI設計を先に読むとつながりがわかりやすい。指標の定義や測定手法の一般論はブランドリフト測定とはで解説しており、この記事は発注と費用の判断に絞っている。
YouTube・X・Metaなど媒体別の条件
YouTube（Google広告）のブランドリフト
Google広告のブランドリフト調査（ブランド効果測定）は、動画キャンペーン、オーディオキャンペーン、デマンド ジェネレーション キャンペーンで使える。最低予算は国ごとに3段階あり、日本は最も高い区分に入る（Google広告ヘルプ）。
測定する質問数 | 日本の最低予算（調査開始から10日間） |
|---|---|
1問 | 1万5,000ドル |
2問 | 3万ドル |
3問 | 6万ドル |
- 金額は調査の追加料金ではなく、キャンペーンの実際の支出額に対する条件。予算の上限だけを設定しても、支出が届かなければ条件を満たさない
- 米ドル以外のアカウントでは為替レートで換算され、レートは1月・4月・7月・10月の年4回更新される。1ドル150円で換算すると、1問で約225万円が目安になる
- 結果はアンケート回答の集まり方により3〜14日で出る。期間を延ばす「拡張リフト」は9〜14日間で、最低予算は標準の3倍
- 利用できない広告アカウントがあり、Googleアカウント担当者への問い合わせが前提。審査には通常48時間程度かかる
- インストリーム広告とバンパー広告が対象で、インフィード動画広告は対象外（Google広告ヘルプ）
「youtube bls 金額」で調べている場合、答えは「1問1万5,000ドル以上を10日間で使うキャンペーンなら、調査自体は追加費用なしで付けられる」となる。逆に、この支出を下回る規模では調査会社委託を検討することになる。
X（旧Twitter）のブランドリフト
Xのブランドリフト調査は、広告マネージャーで誰でも設定できるセルフサービスの機能としては公開されておらず、X営業担当を通じて申し込むのが一般的だ。支援会社の公開情報では、出稿額1,000万円以上のキャンペーンなら追加費用なしで実施できるとされている（skettt）。
1,000万円に届かない規模でXの効果を測りたい場合は、調査会社のログマッチング型の広告効果測定を使う方法がある。マクロミルの広告効果測定（AccessMill）は計測費20万円から、ネットリサーチ基本料金7万円から（5問×100名）、ログデータマッチング費5万円という料金体系を公開している（マクロミル料金表）。X専用の調査ツールを探すより、媒体を問わず使える調査会社の仕組みに乗せるほうが選択肢は広い。
Meta（Facebook／Instagram）のブランドリフト
Metaのブランドリフトテストは、代理店の公開資料で最低出稿金額800万円、掲載期間2週間以上4週間未満、最低リーチ600万以上、フリークエンシー週2回以上推奨、設問は3問以内とされている。5週目以降も続ける場合は週150万円が追加になる（デジマチャンネル）。一方で、1キャンペーンあたり最低広告予算3万ドルとする資料もあり（skettt）、購入タイプや申込経路で条件が違う可能性がある。どちらの条件が自社のキャンペーンに当てはまるかは、Meta担当者か代理店に確認する。
TikTok・ABEMA・TVer・Yahoo!広告
- TikTok：自社のブランドリフト調査の目安は3問で500万円、4問で1,000万円
- ABEMA：200万円から。16問の中から最大3問を選ぶ。Advanced Adプランでは配信終了の翌日から結果を確認できる
- TVer：基本は有料で、配信プランによっては無料。外部のリサーチ機関を介して実施する
- Yahoo!広告：金額は非公開で、1キャンペーンあたり所定の予算条件がある。設問は最大6問
（出典：skettt、GMOリサーチ&AI）
TVerを含むテレビCMの測定設計は、テレビCMのブランドリフト測定で詳しく扱っている。
プラットフォームBLSと調査会社委託の選び方
発注先を決めるときは、広告配信プラットフォームの調査機能を使うか、調査会社のパネルで測るかを最初に選ぶ。
比較ポイント | プラットフォームBLS（YouTube・Meta等） | 調査会社委託（マクロミル等） |
|---|---|---|
設問の自由度 | 1〜6問。用意されたテンプレートから選ぶ | 制限なし。自由に設計できる |
回答の集め方 | プラットフォーム上でアンケートを表示して回収 | 調査会社のパネルから抽出 |
測れる媒体 | その媒体の広告接触だけ | TVCM・OOH・ゲーム内広告を含む複数媒体 |
カテゴリー関与度の統制 | 限定的 | 設問で取得し、両群をそろえやすい |
結果が出るまで | 数日〜2週間 | 通常2〜4週間（速報なら1週間程度） |
費用 | 最低出稿額を満たせば追加費用なしが多い | 調査費が別にかかる（数十万〜数百万円） |
向いている場面 | 単一のデジタル媒体の測定 | 複数媒体の施策、独自設問が必要な調査 |
判断の目安は次のとおりだ。
- 配信がYouTube単体、Meta単体など1つのデジタル媒体で、最低出稿額を満たす：プラットフォームBLS
- TVCM＋デジタル、OOH、ゲーム内広告を組み合わせる：調査会社委託
- 6問以上の独自設問が必要、または関与度をそろえて比べたい：調査会社委託
- 配信中に結果を見てクリエイティブを差し替えたい：プラットフォームBLS
- 最低出稿額に届かない：調査会社委託（ログマッチング型を含む）
稟議に載せる費用の試算例
食品・飲料メーカーが新商品の認知施策でブランドリフトを測る場合を例に、公開されている料金から費用を組み立てる。為替は1ドル150円で換算している。
ケース | 広告費 | 調査費 | 合計の目安 | 測れること |
|---|---|---|---|---|
A. YouTube単体でBLS（1問） | 約225万円以上（10日間） | 追加費用なし | 約225万円〜 | 広告想起など1指標のリフト |
B. YouTube単体でBLS（3問） | 約900万円以上（10日間） | 追加費用なし | 約900万円〜 | 想起・認知・購買意向など3指標 |
C. Metaで実施 | 800万円程度 | 追加費用なし | 約800万円〜 | 3問以内のリフト |
D. ゲーム内広告2週間＋調査会社委託 | 60万円（30万円／週×2） | 38万円〜（10問以内・1,000サンプルのネットリサーチ） | 約100万円〜 | 独自設問で想起・好感度・購買意向 |
ケースDの広告費はAd-Virtuaの料金（1週間30万円から、Ad-Virtua）、調査費はマクロミルのネットリサーチ料金（マクロミル料金表）で計算した。調査会社委託では、設問設計・集計・分析の費用が別に加わることが多い。
稟議でよく問われるのは、広告費あたりの到達とリフトの取りやすさだ。媒体のCPM（1,000回表示あたりの費用）とあわせて比べると説明しやすい。
比較ポイント | ゲーム内広告（Ad-Virtua） | 一般的な動画広告 |
|---|---|---|
CPMの目安 | 約300円 | 約500円（Ad-Virtuaの比較値） |
広告想起率 | 約1.8倍（純粋想起47%／助成想起58%、Web広告ベンチマーク33%） | 基準値 |
注目度 | 約1.7倍 | 基準値 |
好感度 | 約85% | ― |
（出典：Ad-Virtua調べ）
数字はAd-Virtuaの自社調査によるもので、どのキャンペーンでも同じ結果になるわけではない。稟議では「この数字を自社の商品で検証するために調査をセットで実施する」と位置づけると、テスト予算として通しやすくなる。食品・飲料メーカー向けの実験設計と稟議資料の作り方は、ゲーム内広告のインクリメンタルリフト測定ガイドで詳しく解説している。
発注時のRFPチェックリスト
調査会社や代理店に見積を依頼するときは、次の11項目を含むRFPを用意すると、各社の提案を同じ条件で比べられる。総額だけで比べると判断を誤りやすいので、費用の内訳まで分けて見積もってもらうのが原則だ。
# | 項目 | 記載のポイント |
|---|---|---|
1 | 調査の目的 | キャンペーン名、ブランド、広告クリエイティブの概要 |
2 | 測定KPI | 1〜3つに絞り、優先順位を書く。考え方はブランド体験のKPI設計ガイドを参照 |
3 | 対象セグメント | 性年代、エリア、カテゴリー関与度などの条件 |
4 | 配信期間 | 開始日、終了日、調査のタイミング（配信中／配信後） |
5 | 必要サンプル数 | 各群の最低サンプル数と、検出したいリフト幅 |
6 | 設問ドラフト | 想起→認知→理解→好感度→検討→購買意向の順に並べる |
7 | 配信媒体と規模 | 最低出稿額の制約、複数媒体か単一媒体か |
8 | 納品物 | 速報レポート、最終レポート、ローデータの有無 |
9 | 費用の内訳 | 企画費、実査費、集計費、分析費、レポート費 |
10 | スケジュール | 発注からレポート納品までの期間 |
11 | 過去の類似実績 | 同業界・同規模のキャンペーンでの実施経験 |
サンプル数の決め方
- Google／YouTube：成果の高いキャンペーンなら指標あたり約2,000件の回答でリフトを検出できる。最低予算で実施する場合は指標あたり4,100件が目安。指標あたり1万6,800件集めても検出できなければ、検出できない可能性が高い（Google広告ヘルプ）
- 調査会社委託：各群300〜500サンプル以上が推奨ライン（電通マクロミルインサイト）
- 検出したいリフト幅が＋1〜2ptと小さいほど、多くのサンプルが必要になる。＋5〜10ptの大きなリフトを狙うなら、各群300〜500サンプルでも有意差が出やすい
予算で取れるサンプル数から考えると、検出できないリフトを測りにいく設計になりやすい。検出したいリフト幅から必要なサンプル数を逆算し、そのあとで予算を組む順序を守りたい。
「リフト検出なし」の原因切り分け
Googleのブランドリフトでは、テスト群とコントロール群の回答に統計的に意味のある差がないと「ブランドリフトの検出なし」と表示される。十分な回答数を集めて終わった調査でも表示されることがあり、Googleは特定のセグメントでプラスのリフトが出ていないかを確認するよう勧めている（Google広告ヘルプ）。原因は1つとは限らないため、次の5つの観点で順に確かめる。
順 | 観点 | 確認すること | 主な対処 |
|---|---|---|---|
① | サンプル数 | 各群のサンプル数が推奨ライン（Googleは指標あたり2,000〜4,100件、調査会社委託は300〜500件）に届いているか | 配信予算を増やす、期間を延ばす、検出したいリフト幅を見直す |
② | クリエイティブ | 訴求がKPIに合っているか（認知を狙うのにブランドロゴが小さい等） | クリエイティブの見直し、A/Bテスト |
③ | ターゲティング | 関与度の低い層に偏っていないか、接触頻度が足りているか | ターゲットと頻度の設計を見直す |
④ | コントロール群の偏り | テスト群とコントロール群で年齢・所得・関与度に差がないか | 関与度を設問に入れて統制、クロス集計で補正 |
⑤ | 設問設計 | 設問が誘導的でないか、順序が崩れていないか | 設問文を中立にし、順序を組み直す |
①〜③は配信側、④と⑤は調査設計側の問題だ。クリエイティブが悪かったのか、サンプル数が足りなかったのかを分けないまま次の予算を決めると、効果があった施策を削ってしまうおそれがある。
設問の誘導性を避ける例
誘導的な設問 | 中立な設問 | 理由 |
|---|---|---|
「印象的だった〇〇の広告について、好感度は？」 | 「〇〇というブランドにどの程度好感を持ちましたか？（5段階）」 | 「印象的だった」が肯定の方向に誘導する |
「この革新的なブランドを購入したいですか？」 | 「このブランドを次回購入時に検討しますか？」 | 「革新的な」という形容詞が回答に影響する |
「他社より優れている〇〇を知っていますか？」 | 「次のうち、知っているブランドをすべて選んでください」 | 比較の言い方が認知の回答を偏らせる |
ゲーム内広告・OOH・TVCMのリフト測定
TVCM、OOH、ゲーム内広告のように、配信面にアンケートを表示する仕組みがない媒体では、調査会社のパネルを使って測るのが一般的だ。複数媒体をまとめて測るときは、次の3点を押さえる。
- 媒体をまたいで同じ設問を使う。「広告想起率」「ブランド認知度」「購買意向」など共通の指標にしないと、媒体同士を比べられない
- 接触した媒体を回答者に答えてもらう。「過去1か月以内に〇〇の広告を見た媒体をすべて選んでください（テレビ／YouTube／ゲームアプリ／屋外広告／SNS）」のように聞く
- 属性の偏りを統制する。性年代だけでは足りず、商品カテゴリーへの関与度を設問に入れて両群の分布をそろえる（Nielsen）
ゲーム内広告は、ゲーム空間の看板やモニターに動画広告を表示する広告で、プレイを中断させずに接触できる。仕組みや種類はゲーム内広告とは｜仕組み・種類・効果・費用にまとめている。プラットフォームBLSがないため、調査会社委託で配信エリアやゲーム接触の有無をもとにテスト群とコントロール群を分けて測る。具体的な調査の手順はゲーム内広告のブランドリフト効果測定ガイド、業種別の想起率・好感度・購買意向のデータはゲーム内広告のブランドリフト効果｜業種別データで紹介している。
MMM（マーケティング・ミックス・モデリング）やMTA（マルチタッチ・アトリビューション）と組み合わせる方法は、クロスメディア効果測定・アトリビューション分析ガイドを参照してほしい。
こんな企業におすすめ／おすすめしない企業
ブランドリフト調査をおすすめする企業
- TVCMや大型の動画広告など、認知を狙うキャンペーンを実施する企業。CVだけでは効果を判定できないため、リフトの数字が予算判断の根拠になる
- 新ブランド・新商品を発売する企業。認知のベースが低いぶんリフトが出やすく、次回キャンペーンの基準値を作れる
- 複数媒体を組み合わせる企業。TVCM、デジタル、OOH、ゲーム内広告をまとめて測り、予算配分の根拠にできる
- ブランド指標を定点で追いたい企業。四半期に1回など定期的に測ると、ブランドへの評価の積み上がりを数字で示せる
おすすめしない／慎重に検討したい企業
- 広告予算が小さく、必要なサンプル数を集められない企業。YouTubeなら1問で1万5,000ドル以上の支出、調査会社委託でも数十万円以上がかかる
- CVを直接狙う運用型広告だけを実施している企業。CVの計測で効果を判定できるため、調査を足す意味は小さい
- 調査結果を意思決定に使う体制がない企業。レポートを受け取って終わりになると、費用に見合う学びが得られない
- 配信を始めてから調査を思いついた企業。コントロール群を後から作れないため、そのキャンペーンでは実施できない。次のキャンペーンで企画段階から組み込む
よくある失敗と回避策
調査会社や業界団体が共通して挙げる失敗は、次の5つに分けられる（Nielsen・ASTRAD）。
失敗 | 内容 | 回避策 |
|---|---|---|
後から設計する | キャンペーン開始後に調査を思いつき、コントロール群を作れない | 企画段階で測定設計を組み込み、配信開始日と調査開始日をそろえる |
サンプル不足 | 検出したいリフト幅に対してサンプルが足りず、有意差が出ない | リフト幅から逆算してサンプルを確保する。予算が足りなければ指標を1つに絞る |
設問の誘導 | 形容詞や比較の言い方でリフトが大きく出る | 中立な表現に直し、第三者に設問を見てもらう |
他施策の影響 | 調査期間中に別の販促やPRが重なり、効果が混ざる | 同時期の施策を記録し、調査期間中は他施策の集中投下を避ける |
両群の差 | テスト群とコントロール群で関与度や所得層に差が出る | 関与度の設問で両群をそろえ、クロス集計で補正する |
ブランドリフト調査の費用に関するよくある質問
Q1. YouTubeのブランドリフト調査に別料金はかかる？ Google広告のヘルプが示す金額は、調査開始から10日間のキャンペーン支出の最低ラインで、調査用の追加料金としては示されていない。ただし、代理店経由で運用している場合は、代理店の分析・レポート作成費が別にかかることがある。
Q2. 円建てのGoogle広告アカウントでは最低予算はいくらになる？ 米ドル以外の通貨のアカウントでは為替レートに基づいて調整され、レートは1月・4月・7月・10月に更新される。そのため、同じ1問の調査でも申込の時期によって円での最低額が変わる。申込前にアカウント担当者に当期の金額を確かめてほしい。
Q3. Xのブランドリフト調査は自社で設定できる？ 広告マネージャーから誰でも設定できる形では公開されておらず、X営業担当経由での申込が一般的だ。営業担当がつかない規模のアカウントでは、調査会社のログマッチング型の測定が候補になる。
Q4. 調査結果のローデータは受け取れる？ プラットフォームBLSは管理画面のレポートで結果を確認する形が基本で、回答者単位のデータを受け取れるかは媒体によって異なる。社内で独自に分析したい場合は、RFPの納品物の欄に「ローデータの納品」を明記し、対応できる調査会社に委託するのが確実だ。
Q5. 申込から結果が出るまでの期間は？ Googleは審査に通常48時間程度かかり、結果は3〜14日で出る。Metaは申込締め切りが実施日の10営業日前で、掲載期間は2週間以上4週間未満とされる。調査会社委託は結果まで通常2〜4週間かかる。いずれも配信開始日から逆算して準備を始める必要がある。
Q6. 発注後に測定するKPIを変えられる？ 配信開始後の変更は基本的にできない。プラットフォームBLSは配信開始の時点で設問が決まり、調査会社委託も回答の回収前に設問を固定するため、KPIを差し替えると再見積になる。
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まとめとゲーム内広告のリフト測定の相談
ブランドリフト調査の費用は、媒体ごとの最低出稿額で決まる部分が大きい。YouTubeは日本で1問1万5,000ドル以上の支出、Xは出稿1,000万円以上、Metaは800万円程度が目安で、この規模に届かない場合や複数媒体をまとめて測りたい場合は調査会社委託が選択肢になる。どの方法でも、検出したいリフト幅から必要なサンプル数を逆算し、企画段階で測定を組み込むことが前提になる。
Ad-Virtuaのゲーム内広告は1週間30万円から出稿でき、調査会社委託と組み合わせれば100万円前後からブランドリフトを検証できる。食品・飲料など若年層への認知を広げたい商品で、テスト出稿と効果測定をセットで設計したい場合は、お問い合わせから相談してほしい。
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