ブランドエクイティとは、ブランドの名称やシンボルに結びついた無形の資産の総体であり、製品やサービスの提供価値を高める(または下げる)力のことです。 同じ品質の商品でも「そのブランドだから買う」「多少高くても選ぶ」という行動が生まれるのは、このブランドエクイティがあるためです。

構築の基本は、認知 → 連想 → 知覚品質 → ロイヤルティの順に、下の段から積み上げることです。この記事では、アーカーとケラーの理論から、ブランドエクイティを構築する6つのステップ、測定方法、業種別の優先順位、AI検索の時代に加わった論点まで、マーケティング担当者・ブランド戦略室が実務で使える形で解説します。

ブランドエクイティは、広告・PR・体験設計などのコミュニケーション活動を積み上げた結果として形成される資産です。施策を個別に見るより、広告全体の見取り図のなかで位置づけたほうが理解しやすくなります。各広告手法がブランドエクイティのどの要素に効くのかを押さえるには、先に広告とは?意味・種類・効果・媒体選びをわかりやすく解説を読んでおくのがおすすめです。

この記事でわかること

  • ブランドエクイティの定義と、アーカー/ケラー両モデルの使い分け
  • ブランド価値・ブランドイメージ・ブランドロイヤルティとの違い
  • ブランドエクイティが高い企業が得られるメリット
  • ブランドエクイティを構築する6つのステップと、施策別の寄与度
  • NPS・想起率調査・ブランドリフト調査などの測定方法
  • 食品・飲料メーカーが稟議で使えるCPM・想起率の比較
  • AI検索の時代にブランドエクイティを守るための論点

この記事は、食品・飲料・日用品・外食・インフラ・ホテル業界で、若年層・ファミリー層への認知拡大やブランドロイヤルティ向上に取り組むマーケティング担当者・ブランド戦略室の方に向けて書いています。

ブランドエクイティが重視される背景

ブランドマーケティング戦略を議論するビジネスチームの会議風景

多くの企業は、いま次のような状況に直面しています。

  • ECの普及で価格競争が激しくなり、価格をすぐに比べられるようになった。製品の品質だけで差別化するのは難しくなっている
  • 広告効率が下がっている。デジタル広告のCPCは上昇を続け、認知から購買へのコンバージョン率は下がる傾向にある。「広告費をかければ売れる」構造が崩れている
  • SNSでブランドのリスクが表に出やすくなり、一度の炎上や品質問題で、数十年かけて積み上げたブランド価値が数日で損なわれる例が増えている
  • 若年層・Z世代の広告離れが進み、従来型の告知広告への反応率が下がって、体験・共感・参加型のコミュニケーションが求められている
  • 購買検討の一部がAIアシスタントに移り、「AIが想起・推奨するブランド」になれるかが新しい競争の軸になっている(参考:カンター「Marketing Trends 2026」)

こうした環境で、短期の広告投資ではなく長期の「ブランド力」を積み上げることが、安定した競争優位につながります。ブランドエクイティが注目されるのはそのためです。広告施策ごとの費用対効果は広告効果とは|測定方法・KPI設計・ブランドリフト・主要指標の実践ガイドで別にまとめています。

アーカーとケラーによるブランドエクイティの定義

ブランドエクイティには複数の定義・モデルがあります。実務でよく参照されるのは、デービッド・A・アーカーとケビン・レーン・ケラーによる2つの理論です。

アーカーの定義

「ブランドの名称やシンボルと結びついた資産(または負債)の集合であり、製品やサービスの顧客やメンバーへの提供価値を増大させる(または減少させる)もの」
(出典:David A. Aaker "Managing Brand Equity", 1991年)

アーカーモデルの特徴は、ブランドエクイティを企業側・消費者側の双方から捉え、「資産」と「負債」の両面があると明示している点です。ブランドエクイティは価値を高める方向にも、損なう方向にも働きます。

ケラーの定義

「あるブランドのマーケティング活動に対する消費者の反応にブランド知識が及ぼす差別化効果」
(出典:Kevin Lane Keller "Conceptualizing, Measuring, and Managing Customer-Based Brand Equity", 1993年)

ケラーモデルは、消費者の知識や記憶を起点に、ブランドエクイティを消費者の心理的な反応として捉えます。「同じ施策でも、ブランド力のある企業と無名の企業では結果が違う」という現象を説明できるモデルで、顧客ベースのブランドエクイティ(CBBE)と呼ばれます。

アーカーモデルは「どの要素に課題があるか」を診断する枠組みとして、ケラーモデルは「消費者との関係をどう積み上げるか」の設計図として使うと、実務で扱いやすくなります。

ブランド価値・ブランドイメージとの違い

ブランドエクイティは、似た言葉と混同されやすい概念です。違いを表で整理します。

用語

意味

ブランドエクイティとの関係

主な測り方

ブランドエクイティ

ブランドに結びついた無形資産の総体

本記事で扱う上位の概念

5要素の診断、想起率・NPS・ブランドリフト調査

ブランド価値

ブランドを金額で評価したもの

ブランドエクイティを財務面から見た結果

Interbrand・Kantar BrandZ などの金額評価

ブランドイメージ

消費者がブランドに抱く印象の集まり

構成要素「ブランド連想」の中身

連想語調査、イメージスコア

ブランド認知

ブランドを知っている・思い出せる度合い

構成要素の一つで、すべての土台

純粋想起率・助成想起率・第一想起率

ブランドロイヤルティ

競合に乗り換えずに選び続ける度合い

構成要素の一つで、積み上げの最上段

NPS、リピート率、LTV

ブランディング

ブランドを構築・管理する活動

活動の結果としてブランドエクイティが積み上がる

活動ごとのKPI

ブランドエクイティは「消費者の頭の中にある資産」、ブランド価値は「その資産を金額に換算したもの」と考えると区別しやすくなります。認知の高め方はブランド認知度とは?高める方法・測定指標・認知拡大施策9選で詳しく解説しています。

ブランドエクイティが高い企業が得られるメリット

ブランドエクイティが高まると、次のような効果が売上と利益に表れます。

メリット

具体的な状態

関係が深い構成要素

価格プレミアム

競合より高い価格でも選ばれ、値引きに頼らずに済む

知覚品質・ブランドロイヤルティ

指名買い・第一想起

売り場や検索で、比較される前に選ばれる

ブランド認知

新商品・ブランド拡張の受容

既存ブランド名で新カテゴリに出しても試してもらえる

ブランド連想・知覚品質

広告・販促の効率

同じ出稿量でも反応が大きく、想起が残りやすい

ブランド認知・ブランド連想

流通・取引先との交渉力

小売の棚を確保しやすく、取引条件で不利になりにくい

その他のブランド資産

危機時の回復力

不祥事や品質問題があっても顧客が離れにくい

ブランドロイヤルティ

食品・飲料のように価格比較されやすく、プライベートブランドと棚で並ぶ商材ほど、価格プレミアムと指名買いの効果が大きくなります。

ブランドエクイティの5つの構成要素(アーカーモデル)

ブランドアイデンティティと認知を象徴するデザイン素材

アーカーモデルでは、ブランドエクイティを次の5つの要素に分けます。どの要素に課題があるかを診断すると、打つべき施策がはっきりします。

構成要素

意味

自社診断のための問い

主な測定指標

ブランド認知 (Brand Awareness)

消費者がそのブランドをどれだけ知っており、どの程度自発的に思い出せるか

カテゴリを示したとき、消費者は自社ブランドを最初に思い浮かべるか?

純粋想起率・助成想起率・第一想起率

知覚品質 (Perceived Quality)

消費者が主観的に感じる品質の高さ(実際の品質とは別で、コミュニケーションで変わる)

競合品と並べたとき、消費者は自社製品を「品質が高い」と感じるか?

品質評価スコア、CS調査

ブランド連想 (Brand Associations)

ブランド名を聞いたときに思い浮かぶイメージや属性の集まり(例:「ボルボ=安全」「スターバックス=第三の場所」)

自社ブランド名を聞いたとき、消費者はどんなイメージを持つか?

連想語調査、イメージスコア

ブランドロイヤルティ (Brand Loyalty)

競合へ乗り換えにくい愛着と、継続購入意向の強さ

既存顧客は、競合の価格訴求に動じず購入し続けるか?

NPS、リピート率、LTV

その他のブランド資産 (Other Proprietary Assets)

特許・商標・流通チャネル・パートナーシップなど、他社がまねしにくい優位

他社が参入してもまねしにくい固有の資産があるか?

特許数、チャネル数

5要素の重要度は同じではありません。一般に「ブランド認知 → ブランド連想 → 知覚品質 → ブランドロイヤルティ」の順に積み上がるため、認知がない段階でロイヤルティ施策を打っても効果は薄くなります。

ケラーのブランドレゾナンスピラミッド

ケラーモデルは、消費者とブランドの関係が形成される過程を4段階のピラミッドで示します。「下の段が不完全なまま上を目指しても崩れる」という構造なので、施策の優先順位を決めるときに役立ちます。

段階(下から)

問い

企業がすべきこと

レベル1:アイデンティティ(認知)

Who are you?(誰のブランドか知られているか)

広告・PR・コンテンツで存在を知ってもらう

レベル2:ミーニング(意味)

What are you?(何を提供するブランドか理解されているか)

機能的価値と感情的価値を一貫して伝える

レベル3:レスポンス(評価)

What about you?(消費者はどう反応するか)

品質評価・信頼感・好感度を高める

レベル4:レゾナンス(共鳴)

What about you and me?(消費者とブランドが共鳴しているか)

コミュニティ形成・ロイヤルティプログラム・共感を軸にした発信

(出典:Kevin Lane Keller "Strategic Brand Management")

レゾナンスに達したブランドでは、顧客が自発的にブランドを推奨・発信し、競合の訴求に動じません。Apple・無印良品・スターバックスはこの水準に近いとされます。多くの日本企業はレベル1〜2の段階にあり、ここをいかに早く積み上げるかが課題です。

ブランドエクイティを構築する6つのステップ

顧客ロイヤルティ向上プログラムの施策イメージ

ブランドエクイティの構築は、次の6ステップで進めます。ステップ1と6はすべての企業に必要で、2〜5は課題が集中している要素(認知・連想・品質・ロイヤルティ)から優先して取り組みます。

ステップ1:ブランドアイデンティティを明確にする

「自社ブランドが誰に対して何を約束しているか」が不明確なままでは、どの施策も効果が出ません。確認すべき問いは次の3点です。

  1. ミッション・バリューの言語化:「何のために存在するブランドか」を一文で言えるか
  2. ターゲット顧客の具体化:誰に届けたい価値かを、具体的な人物像として描けているか
  3. ブランドプロミスの一貫性:広告・製品・接客・採用活動のすべてでメッセージがそろっているか

アイデンティティが曖昧なまま認知拡大施策を打つと、「知っているが何のブランドかわからない」状態が生まれます。認知率は高いのに連想が弱い状態です。

ステップ2:ブランド認知を広げる

認知されていないブランドにロイヤルティは生まれません。認知拡大では、接触の量より「接触の質と文脈」が重要です。各広告手法の特性を俯瞰したい場合は広告の種類完全ガイドもあわせて参照してください。

チャネル

強み

課題

テレビCM

一度に大量にリーチでき、感情的な訴求に強い

高コストで、若年層に届きにくい

SNS広告

ターゲット精度が高く、低コスト

広告疲れ・スキップ率の高さ

OOH(屋外広告)

日常の動線に差し込める

地域が限られ、文脈が薄い

体験型イベント

記憶に残りやすく、ブランド連想も同時に形成できる

リーチに限界がある

ゲーム内広告・デジタルサイネージ

プレイ中に自然に接触でき、広告を避けがちな層に届く

実績・効果検証の知見がまだ一般的でない

コンテンツマーケティング

長期的に指名検索と信頼を積み上げる

短期の効果は限られる

接触するだけでは、認知は増えても連想は弱いままです。どこで、どういう状況で見たかがブランド連想と結びつくため、チャネルは「どんなブランド連想を積みたいか」から逆算して選びます。認知獲得を目的にした広告設計は認知広告とは|目的・種類・媒体比較・効果測定も参考になります。

ステップ3:知覚品質とブランド連想を強める

製品の品質を改善するだけでは、知覚品質が変わらないことがあります。コミュニケーションと体験を一致させることが重要です。

  • ブランドストーリーの構築:「このブランドはなぜ存在するのか」という物語を継続して発信する。短期の機能訴求より、長く記憶に残りやすい
  • ビジュアルアイデンティティの統一:ロゴ・配色・フォント・トーン&マナーを全接点で統一する。一貫性は信頼感(知覚品質)に直結する
  • 体験型コミュニケーション:体験した記憶は、テキストや動画より長期記憶に残りやすい。フラッグシップストア、イベント、ゲームや仮想空間での接触はこの効果が大きい

「ボルボ=安全」という連想は、技術的な安全性能と、それを一貫して訴求し続けたコミュニケーションの蓄積で定着しました。一つのキーワードで連想されることを目指す長期の視点が重要です。体験を通じた連想形成の進め方はブランド体験とは?施策の種類・設計ステップ・成功事例を解説で整理しています。

ステップ4:インナーブランディングで価値を浸透させる

社外への発信と、従業員が実際に体現している価値にずれがあると、ブランドへの信頼が損なわれます。サービス業・接客業では接客や店頭の雰囲気がそのままブランド体験になるため、従業員のブランド理解度が顧客の知覚品質に直結します。

  • 全社向けブランドブック・ブランドガイドラインの整備
  • 採用段階からブランドの価値観を候補者に示す
  • 従業員のSNS発信の支援(エンプロイーアドボカシー)

ステップ5:ブランドロイヤルティを高める

既存顧客の満足度と継続率を高める施策は、新規顧客の獲得より5〜25倍効率的だとよく言われます(一般に引用される参考値で、自社の状況によって差があります)。

  • ロイヤルティプログラム(会員制・ポイント制):継続的な接触の機会を作り、購買頻度を保つ
  • コミュニティ形成:ファンが集まるオンライン・オフラインの場を作り、ロイヤル顧客が自らブランドを発信する状態(ケラーモデルのレゾナンス)を目指す
  • NPS計測と改善の循環:推奨者を増やす施策に改善サイクルを回す。「推奨しない理由」を集めることが改善の出発点になる

食品・飲料の具体例は食品・飲料ブランドロイヤルティ向上の成功事例6選にまとめています。

ステップ6:継続的に測定し、改善する

ブランドエクイティは数年単位で変動するため、測定しなければ改善サイクルを回せません。何から測るかの優先順位は次のとおりです。

  1. NPS(ネットプロモータースコア):最もシンプルなロイヤルティ指標で、導入しやすい
  2. ブランド想起率(純粋想起・第一想起):認知施策の効果確認に適している
  3. デジタル指標(指名検索数・SNSエンゲージメント):変化を素早くつかめる

施策別・ブランドエクイティへの寄与度比較

どの施策がアーカーモデルのどの要素に効くか、費用感と効果が出るまでの期間を整理します。

施策

ブランド認知

ブランド連想

知覚品質

ブランドロイヤルティ

費用感

効果発現

テレビCM

◎

○

△

△

高

短〜中期

SNS広告

○

○

△

△

低〜中

短期

OOH(屋外広告)

○

△

△

△

中

短〜中期

ゲーム内広告

○

○

△

△

低〜中

中期

体験型イベント

△

◎

◎

○

高

中〜長期

コンテンツマーケティング

△

○

○

○

低〜中

長期

インナーブランディング

△

○

◎

○

中

長期

ロイヤルティプログラム

△

○

○

◎

中

中〜長期

NPS計測・改善サイクル

△

△

○

◎

低

長期

ブランドアイデンティティ整備

△

◎

◎

◎

低

長期(基盤)

◎:特に効果大 ○:効果あり △:間接的に効果

施策は「自社がどの要素を優先して強化すべきか」から逆引きで選びます。認知が弱い段階ならテレビCM・OOH・ゲーム内広告、連想が弱い段階なら体験型・コンテンツ、ロイヤルティが課題ならロイヤルティプログラム・コミュニティの優先度が高くなります。施策ごとの費用感は、広告費用の相場と決め方にもまとめました。

ブランドエクイティの測定方法

ブランドエクイティの測定・分析に使うデータチャートと数値指標

測定方法は、消費者の頭の中を測る「顧客ベース」と、金額に換算する「財務ベース」の2つに分かれます。目的別に整理します。

測定方法

種別

測定できること

向いている企業・用途

NPS(ネットプロモータースコア)

顧客ベース

ロイヤルティ(推奨者の割合−批判者の割合)をシンプルに数値化

規模を問わず導入しやすい。経営指標として使いたい企業向け

ブランド想起率調査(純粋想起・助成想起・第一想起)

顧客ベース

認知の段階と、競合との位置関係

調査会社に依頼して定点観測する

ブランドリフト調査

顧客ベース

広告に接触した人としていない人の、想起率・好感度・購買意向の差

広告施策がブランドエクイティを動かしたかを検証したい企業

指名検索数(Google Search Console)

顧客ベース

ブランド認知のデジタル面での変化

デジタルが主な接点の企業。低コストで継続して計測できる

SNSエンゲージメント・口コミ数

顧客ベース

ブランド連想の変化、炎上リスクの早期発見

消費財・小売・サービス業など消費者接点の多い業態

AI想起チェック(生成AIでの言及・推奨)

顧客ベース

主要な生成AIに「おすすめの○○」と聞いたとき、自社が挙がるか

AI経由の検討が増えつつある全業態

ブランドリプレイス費用法

財務ベース

別の地域・市場でゼロから築き直した場合の投資額の推計

ブランド戦略の意思決定、M&A時の資産評価

Interbrand Best Global Brands

財務ベース

財務分析・ブランドの役割・ブランド強度を統合した金額評価(ISO 10668準拠)

上場企業・グローバルブランド

ブランドリフト調査の設計と費用はブランドリフト測定とは?評価指標・手法・費用を実務で使える形で解説で詳しく扱っています。

Best Global Brands 2026の上位10ブランド

Interbrand「Best Global Brands 2026」の上位10ブランドは次のとおりです。

順位

ブランド

ブランド価値

前年比

1

Apple

5,146億ドル

+9.3%

2

Microsoft

4,437億ドル

+14.2%

3

Google

3,893億ドル

+22.8%

4

Amazon

3,518億ドル

+10.0%

5

Samsung

1,052億ドル

+16.2%

6

NVIDIA

740億ドル

+71.5%

7

Instagram

655億ドル

+14.4%

8

Coca-Cola

603億ドル

+0.4%

9

Toyota

595億ドル

−19.9%

10

YouTube

589億ドル

+21.7%

(出典:Interbrand "Best Global Brands 2026")

NVIDIAは2025年版の15位(ブランド価値+115.9%)から、2026年版で6位まで上がりました。上位10のうち前年から価値を下げたのはトヨタだけです。2026年版は「選択がAIエージェントに委ねられるとき、ブランドに意味はあるのか」をテーマに掲げ、ブランドは消えるのではなく、より速く選別される段階に入ったと述べています。

業種別の施策の優先順位

食品・飲料・日用品・外食・インフラ・ホテルでは、ブランドエクイティの課題の構造と施策の優先順位が異なります。

食品・飲料メーカー

スーパーの棚に並ぶインスタントコーヒーなどの食品ブランド

典型的な課題は、新商品の認知を取りにくいことです。既存のヘビーユーザーはいるが、若年層との接触が薄く、価格に左右されてプライベートブランドに流れやすい傾向もあります。

優先したい施策は次の3つです。

  1. 若年層・ファミリー層への認知拡大(ゲーム内広告・体験型イベント・SNS)
  2. ブランドストーリーの発信(コンテンツマーケティング・パッケージ設計)
  3. NPS計測によるロイヤル顧客の把握

参考になるのが湖池屋の事例です。湖池屋は自社オリジナルゲーム「湖池屋FARM 大豊作!」を通じた体験型マーケティングを実施し、ECサイトのMAUが20%以上増えたとされています(出典:PR EDGE, 2025年)。デジタルでの体験がブランド連想の強化につながった事例です。

食品・飲料メーカーが稟議で使える比較数値

食品・飲料で若年層の認知を取りに行く場合、稟議ではCPM(1,000回表示あたりの費用)と、想起率・好感度などのブランドリフト指標を並べて示すと判断を得やすくなります。

比較項目

ゲーム内広告(Ad-Virtua)

一般的なデジタル動画広告

CPM

約300円

約500〜1,500円

広告想起率

約1.8倍

比較の基準

好感度

約85%

―

視認率

約96%

―

最小出稿

1週間30万円〜(約100万回再生が目安)

媒体により異なる

(出典:Ad-Virtua公式サイト・自社調査。最新の数値は公式サイトで確認してください)

30万円で約100万回再生が目安なので、1再生あたり約0.3円、CPMに直すと約300円です。ROIの試算方法は食品・日用品メーカーのゲーム内広告ROIガイド、媒体別のCPM相場はゲーム内広告 媒体別CPM比較ガイドにまとめています。

検討の順番としては、広告とはで広告全体の中での位置づけを押さえ、ゲーム内広告とは?仕組み・種類・効果・費用を徹底解説で媒体の仕組みを理解したうえで、食品・飲料の若年層リーチを増やす施策7選で自社のKPIと媒体の組み合わせを具体化すると進めやすくなります。

日用品・消費財メーカー

典型的な課題は、低関与カテゴリのため購買時にブランドを意識されにくいことです。価格競争が激しく、知覚品質も保ちにくくなります。

優先したい施策は次の3つです。

  1. ブランド連想の明確化(「このブランドといえば〇〇」に絞る)
  2. 生活者との接点でのリマインド施策(OOH・ゲーム内サイネージ)
  3. インナーブランディングによる品質の一貫性の確保

外食チェーン

カウンター席で食事をする客と厨房で調理するスタッフがいる飲食店

典型的な課題は、来店の動機がブランドより「近さ・価格・メニュー」になりがちなことです。リピート率はあっても、ブランドロイヤルティとは別物であることが多くあります。

優先したい施策は次の3つです。

  1. 「場所」「体験」の価値を連想に変えるコミュニケーション
  2. アプリ・ポイントカードでのロイヤルティプログラム
  3. ファミリー層に向けた体験価値の発信

インフラ・交通・ホテル

典型的な課題は、利用頻度が低く、ブランドを意識する機会が少ないことです。一度の不満が離脱や批判につながりやすい点にも注意が必要です。

優先したい施策は次の3つです。

  1. 利用前後の接点でのブランド体験の強化(空港・駅・ホテルロビー)
  2. NPS計測と、批判者の把握・対応プロセスの整備
  3. 若年層との接点として、体験型・エンタメの文脈での露出

ブランドエクイティを損なうよくある失敗

施策を正しく打っても、次のような失敗でブランドエクイティが急に下がることがあります。

失敗1:値引き・セールの常態化

売上を一時的に伸ばすための頻繁な値引きは、「このブランドは値引きのときに買えばよい」と消費者に学習させます。その結果、知覚品質と価格プレミアムが損なわれます。小売・外食・アパレルでは特に注意が必要で、一度下がった価格の基準を戻すには数年かかります。

失敗2:ブランドメッセージと実際の体験のずれ

「お客様を第一に考える」と広告で訴えながら、実際の接客や対応がそれを裏切ると逆効果になります。消費者はこのずれに敏感で、SNSですぐに表に出ます。

失敗3:短期KPIだけで評価・投資判断をする

ブランドエクイティは通常3〜5年以上かけて積み上がります。四半期ごとの売上やCVRだけで評価すると、長期の効果がある施策が過小評価されます。認知・連想・ロイヤルティの指標を長期KPIとして設定し、並行して追う体制が必要です。

失敗4:炎上・品質問題への初動の失敗

ブランドエクイティが損なわれる度合いは、問題そのものより、その後の対応で決まることが多くあります。誠実に情報を開示し、迅速に改善したブランドは信頼を回復できますが、隠蔽・言い訳・対応の遅れは長期の毀損につながります。

失敗5:測定せずに施策を続ける

「なんとなくブランドが良くなった気がする」という感覚だけでは、投資対効果を判断できません。少なくともNPS・指名検索数・想起率の3指標を追う体制を先に作ってから、施策を打つことをおすすめします。

AI時代のブランドエクイティ

スマートフォンを操作して情報を調べる人の手元

AI検索とAIエージェントの普及で、ブランドエクイティの議論に「AIに想起されるブランドか」という新しい軸が加わりました。カンターは「Marketing Trends 2026」で「AIモデルがあなたを知らなければ、あなたを選ばない」と指摘し、生成AIに引用・信頼されるための生成エンジン最適化(GEO:Generative Engine Optimization)を「新しいSEO」と位置づけています。CMOの役割としては、AIモデルに優先されるほど強いブランドを築くことと、ブランドが何を提供するかを機械が読み取れる形で示すことを挙げています。

Gartnerも2024年2月に、AIチャットボットなどの影響で2026年までに従来型検索エンジンの利用量が25%減ると予測していました。前述のInterbrand「Best Global Brands 2026」が「選択がAIエージェントに委ねられるとき」をテーマにしたように、AIが選ぶ場面でも想起されることは、これまで積み上げたブランドエクイティをデジタル接点で守るための条件になりつつあります。

実務では、次の4点が変わります。

  • 検索からAIによる推奨へ移り、消費者がAIアシスタントに「おすすめの〇〇は?」と尋ねたとき、自社ブランドが回答に入るかが指名買いの起点になる
  • 公式サイト・公式FAQ・業界レポートなど、AIが参照しやすい一次情報を自社で整えることが、ブランド連想の長期形成に直結する
  • 実体験や独自データに基づく信頼性の高い情報ほど、AIに引用されやすい
  • 認知・検討・購買・ロイヤルティのファネル全体を統合して測ると、AIに想起される状態がどの指標に効いているかを定量化できる

アーカーの5要素とケラーのピラミッドは引き続き有効です。AIは消費者の意思決定を仲介する新しいチャネルであり、本質は「想起されるブランドか」「信頼されるブランドか」というブランド連想と知覚品質の問題に行き着きます。新しい現象に振り回されず、まずアイデンティティ・認知・連想の基盤を固めることが先決です。

企業事例に見るブランドエクイティ構築のポイント

ブランド認知向上のための広告キャンペーン施策のイメージ

無印良品(良品計画)

「素材を生かしたシンプルなデザイン・環境配慮」という明確なブランド連想を軸に、食品から家具・衣料まで多品目に展開しながら、価格プレミアムを保っています。ブランドアイデンティティが一貫しているため、カテゴリをまたいでも連想が崩れていません。

スターバックス

コーヒーの味ではなく「第三の場所(家でも職場でもない、居心地のいい空間)」というブランド連想を築きました。ロイヤルティプログラム(Starbucks Rewards)でリピート率を保ち、店舗体験を一貫させることで、ケラーモデルのレゾナンスに近い水準にあります。

コカ・コーラ

100年以上にわたり「幸福・友情・わくわく感」という感情的な連想を保っています。ロゴ・赤・瓶の形状などビジュアルアイデンティティの一貫性が、世界中でのブランド認知と連想の基盤です。Interbrand「Best Global Brands 2026」でも8位に入っています。

NVIDIA

Interbrandのランキングで、2025年版の15位から2026年版の6位へ上昇しました。「AI=NVIDIA」というブランド連想を、技術面での主導権とカンファレンス・パートナーシップを通じて短期間で確立した例です。

これらは大企業の長期の事例ですが、本質は「何を連想させたいかを決め、すべての接点でそろえる」ことです。この原則は予算規模に関係なく、中堅企業でも実践できます。

認知拡大の新しい顧客接点の選び方

ゲーム「シスターズランナー」の画面内に表示されたAd-Virtuaのゲーム内看板広告

認知拡大の施策を選ぶときは、次の5つの観点で評価することをおすすめします。

  1. そのチャネルでブランドに接触するのはターゲット層にとって自然か。広告として嫌われないか
  2. 認知が増えるだけでなく、望む連想(楽しい・信頼できる・若々しいなど)が伴うか
  3. 接触数や想起率への影響を測る仕組みがあるか
  4. 同じ予算でどの程度の接触量と質を確保できるか。CPMや想起率のリフトで比較できるか
  5. 単発で終わらず、長期にわたってブランドエクイティの積み上げに寄与できるか

若年層や可処分時間の長い層へのアプローチとして注目されているのが、ゲーム内広告です。ゲームの世界観に溶け込んだ看板・サイネージ形式でブランドを露出する手法で、プレイを中断させるインタースティシャル広告とは違い、プレイ体験を妨げにくいのが特徴です。Ad-Virtuaの自社調査では、広告想起率が約1.8倍、好感度が約85%とされています(出典:Ad-Virtua公式サイト)。

こんな企業におすすめ

  • テレビCM・SNS広告の補完施策として、テレビ離れが進む若年層・Z世代に届く新しい接点を探している
  • ブランド認知はあるが連想が薄く、「知っているが何のブランドかピンとこない」状態から抜け出したい
  • ブランドイメージが重要で、強制視聴型の広告によるマイナスの連想を避け、嫌われない広告を重視したい
  • 食品・飲料・日用品・外食など、幅広い層に浸透させたい生活接点の広い商材を持っている
  • 1週間30万円から小さく出稿し、ブランドリフト調査と組み合わせて効果を確かめたい

こんな企業にはおすすめしない

  • 専門職向け・BtoB向けの高単価商材が主力で、ゲーム内広告の主なオーディエンス(一般消費者・若年層)とターゲットが合わない
  • EC購入や資料請求などの直接コンバージョンをすぐに求めている(ゲーム内広告は認知と連想の構築に向いており、刈り取り型の直接コンバージョンには向かない)
  • ブランドアイデンティティがまだ決まっていない(何を伝えるかが決まっていない段階では、どのチャネルでも効果が出にくい)

小予算での始め方はゲーム内広告を小予算で始めるには?30万円からの費用設計と効果検証ガイドで解説しています。自社のブランドエクイティの課題に合う認知施策を検討したい場合は、Ad-Virtuaへのお問い合わせからご相談ください。

よくある質問

Q1. ブランドエクイティとブランディングは何が違うのですか?

ブランディングは、ブランドを構築・管理するための活動やプロセス全般を指します。ブランドエクイティは、その活動の結果として蓄積された資産や価値の状態を指す概念です。ブランディング(活動)を続けた結果として、ブランドエクイティ(資産)が積み上がる関係です。

Q2. ブランドエクイティの構築には何年かかりますか?

一般に3〜5年以上の継続投資が必要とされています。認知の数値は短期間(6〜12か月)で動くことがありますが、強いブランド連想やロイヤルティを築くには数年単位の一貫した活動が必要です。ただし、ブランドアイデンティティの言語化とNPS計測は今すぐ始められます。

Q3. ブランドエクイティは貸借対照表に資産として計上できますか?

日本基準・IFRSとも、自社で育てたブランド(自己創設ブランド)を資産として計上することは原則として認められていません。一方、M&Aで他社のブランドを取得した場合は、識別可能な無形資産として計上されることがあります。そのため、自社ブランドの価値を経営判断に使うときは、財務諸表ではなく、想起率やNPSなどの顧客ベースの指標やブランド価値評価を別に用意するのが一般的です。

Q4. 中小企業やBtoB企業でも、ブランドエクイティを考える意味はありますか?

あります。ブランドエクイティの本質は、ターゲット顧客に一貫したメッセージと体験を届け続けることで、予算規模より一貫性が重要です。資金力が限られる中小企業ほど、価格以外の理由で選ばれることが競争優位につながります。BtoBでも、指名で相談が来る、相見積もりで価格以外の理由で選ばれる、といった形でブランドエクイティの効果が表れます。

Q5. ブランドエクイティが下がっているサインには何がありますか?

代表的なのは、値引きしないと売れなくなった、指名検索数が前年より減った、第一想起率が競合に抜かれた、SNSでの言及が否定的な内容に偏ってきた、といった変化です。いずれか一つでも続くようであれば、5つの構成要素のどこに原因があるかを想起率調査や連想語調査で切り分けると、対策を絞りやすくなります。

Q6. ゲーム内広告はブランドエクイティのどの要素に効きますか?

主にブランド認知とブランド連想の2つに効きます。ゲームの世界観に溶け込んだ形でブランドが露出されるため、嫌われにくく記憶に残りやすい接触が積み重なり、認知と連想の形成につながります。ただし、ブランドロイヤルティを築くには、継続的な接触とロイヤルティプログラムなどとの組み合わせが必要です。

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ブランドエクイティを考え方で終わらせず、施策設計やKPI設計につなげるための関連ガイドです。本記事の各要素(認知・連想・知覚品質・ロイヤルティ)と対応させながら参照してください。

まとめ:ブランドエクイティを構築する実践ステップ

  1. ブランドアイデンティティを言語化する(今すぐできる)
  2. NPS計測を始める(今すぐできる・低コスト)
  3. ブランド想起率調査で認知の現状を把握する(6か月以内に)
  4. 弱い要素(認知・連想・知覚品質・ロイヤルティ)を特定し、優先順位を決める
  5. 選んだ要素に効く施策を、長期投資として実行する
  6. 測定・評価・改善のサイクルを回す(AIに参照される一次情報の整備も並行して進める)

ブランドエクイティは一夜で築けるものではありませんが、アイデンティティの言語化と測定は今日から始められます。広告施策全体の中での位置づけを確かめたい方は、広告とは?意味・種類・効果・媒体選びをわかりやすく解説もあわせてご覧ください。