ブランド想起率を高める完全ガイド｜測定方法・改善施策・媒体別効果比較と広告設計のポイント【2026年版】

ブランド想起率とは？認知率との違いから理解する

ブランド想起率とは、特定の商品カテゴリーが提示されたとき（またはヒントなしで）消費者がそのブランド名を自発的に思い浮かべる割合のことです。向上施策の核心は①CEP（カテゴリエントリーポイント）設計・②継続的な反復接触設計・③クロスメディア戦略の3軸であり、四半期単位の定量測定によるPDCAを継続することで確実に改善できます。

「知っているか」を測る認知率とは異なり、「購買を検討するときに頭に浮かぶか」という記憶への定着度を測る指標です。

この記事でわかること：

• 純粋想起・助成想起・第一想起の違いと商材別の使い分け
• 想起率の4つの測定方法と実務での活用手順
• テレビCM・YouTube・OOH・ゲーム内広告の媒体別想起率データ比較
• 想起率を高める施策7選と広告クリエイティブ設計のポイント
• KPI設定とPDCAサイクルの具体的な回し方
• よくある失敗パターンとその対処法

食品・飲料・日用品・外食チェーンなど、幅広い生活者に向けてブランドを浸透させたいマーケティング担当者や、認知施策のKPI設計に迷っている方に向けた記事です。

「認知率が高いのに売れない」問題の正体

認知率と想起率は別物です。「名前は知っている」（認知）と「購買時に真っ先に思い浮かぶ」（想起）の間には、大きな溝があります。

マーケティングサイエンス研究者のバイロン・シャープ教授は「メンタルアベイラビリティ」という概念でこの本質を説明しています。消費者が購買の場面で頭に浮かびやすくなること（メンタルアベイラビリティ）と、実際に店頭や通販で買い求めやすい状態にあること（フィジカルアベイラビリティ）の両方が揃って初めて売上につながる、というものです（出典：Nikkei XTREND「認知率が高くても売れない理由」）。

認知広告に巨額を投じても想起されなければ購買には直結しません。マーケターが「認知率」だけでなく「想起率」を重視すべき根本的な理由がここにあります。

なぜ想起率の向上が経営指標にも直結するのか

トライバルメディアハウスが2022年に実施した15カテゴリー・延べ15,000人調査「Evoked Set調査2022」によると、消費者が購買時に検討する「想起集合」（Evoked Set）の平均個数は全カテゴリーで3個未満（最多：温泉地2.42個、最少：歯磨き粉1.48個）です。記憶の棚はごく限られており、その棚に入れるかどうかが購買機会の有無を左右します。

想起率が高まると以下の連鎖が生まれます。

1. 購買検討のスタートラインに立てる（Evoked Setへの参入）
2. 指名検索数が増加し、獲得広告（リスティング等）のコストが下がる
3. ロイヤルカスタマーが増えブランドの価格設定力が上がる

純粋想起・助成想起・第一想起の3指標と使い分け

想起率には3つの段階があります。どの指標を主KPIにするかは商材の性質によって異なります。

計算式（純粋想起率）：対象ブランドを純粋想起した人数 ÷ 調査対象者総数 × 100

商材タイプ別の重視指標

出典：GLOBIS学び放題「純粋想起と助成想起とは？」、Knowns「純粋想起とは？完全解説」

ブランド想起率の測定方法4選

1. アンケート調査（定量・最もポピュラー）

自社で設計するか調査会社に委託する形式。オンラインパネルを活用した定量調査が主流です。

設計のポイント

• カテゴリー提示のみで自由回答させる純粋想起設問を先に、選択肢ありの助成想起設問を後に配置する（順番が逆になると測定精度が下がる）
• 競合ブランドも同じ設問で聞き、「相対的な想起率」を把握する
• 同じ設計で四半期ごとに定点観測し、時系列変化を追う

コスト感（参考値）：調査会社委託の場合、数十万〜数百万円規模。Knownsのようなリサーチプラットフォームでは、従来比1/5程度（20万円程度〜）のコストで実施できる事例も出ています（出典：Knowns）。

2. デプスインタビュー（定性）

少人数（5〜10人程度）の消費者と深く対話し、「なぜそのブランドを思い浮かべたか」「どんな場面で想起するか」を掘り下げる手法。数値では見えない「想起のきっかけ（カテゴリエントリーポイント）」の把握に有効です。

カテゴリエントリーポイント（CEP）とは、「空腹時」「雨の日」「子どもの誕生日」など特定の状況・場面のこと。どの場面で自社ブランドが想起されているかを定性的に深掘りすることで、広告クリエイティブや配信ターゲティングの設計に活かせます（出典：Shanon「想起とは？」）。

3. ブランドリフト調査（媒体内の効果測定）

主要広告プラットフォームに組み込まれた効果測定機能。広告接触グループ（テスト群）と非接触グループ（対照群）を無作為に比較し、広告施策の「前後差」を測定します。

出典：GMOリサーチ「ブランドリフト調査とは」、電通マクロミルインサイト「ブランドリフトとは」、JEKIオンライン相談所

注意点：ブランドリフト調査はキャンペーン開始前から調査設計が必要です。広告配信スタート後に「後から測定したい」と思っても、対照群の設定ができないため効果測定精度が大幅に下がります。

4. デジタル代理指標（指名検索数・SNSメンション）

アンケートを実施しなくても、Google Search Consoleで「ブランド名」「ブランド名＋商品名」などの指名検索数を継続モニタリングすることで、純粋想起の代理指標として活用できます。

活用方法

• 施策前後の指名検索数の増減を比較（前後2〜4週間を対比）
• SNS上の自社ブランドメンション数・トーン（ポジティブ/ネガティブ）をSocial Listeningツールで追跡

ただし、指名検索は想起のあと「検索しようと思った」ユーザーだけが捕捉されるため、購買頻度の高い最寄品より、自動車や保険など専門品のほうが実態を反映しやすい点に注意が必要です。

媒体別の広告想起率・ブランドリフト効果比較

上位記事の多くは「施策の概念説明」に終始し、媒体ごとの実データ比較を提供していません。ここでは公開されている調査データをもとに各媒体の特性を整理します。

出典：民放連研究所「テレビの広告効果に関する研究」第2・3回調査、Solomon Partners Ad Recall Study 2022、Ad-Virtua公式サイト（確認日：2026-04-13）

テレビCMとデジタル動画を組み合わせると何が起きるか

民放連研究所の調査データによると、テレビCMとインターネット動画広告の両方に接触したユーザーの購買率は7.8%となっており、テレビCMのみ（1.1%）・動画広告のみ（2.5%）を大きく上回ります。想起率の向上においても、1つの媒体にリソースを集中するより「複数媒体での反復接触」が効果的です（出典：民放連研究所「テレビの広告効果に関する研究」）。

ポイント：テレビCMは「幅広く浅く届ける」、デジタル動画やゲーム内広告は「特定ターゲットに深く届ける」役割で補完的に使うのが現状の定石です。

ブランド想起率を高める施策7選

施策1：ブランド名・ネーミングの最適化

消費者が「名前を聞いただけでカテゴリーがわかる」ネーミングは、それ自体が想起率向上の基盤になります。小林製薬の「ガスピタンa」「のどぬ〜る」「熱さまシート」などが典型例です。新商品投入や既存ブランドのリネームを検討する際は、カテゴリーワードとの関連性を重視したネーミング評価が有効です（出典：ARCC「想起率を上げるためにできる3つのこと」）。

施策2：カテゴリエントリーポイント（CEP）の設計

「どんな場面でそのブランドを思い出してほしいか」を事前に特定し、広告メッセージと接触場所をそのCEPに紐づけることが想起率向上の核心です。

例：「雨の日の帰り道に飲みたいホットドリンク」を獲得したいなら、雨天予報時の交通広告やアプリ通知との親和性が高い。「子どもと過ごす休日の食事」を獲得したいなら、ファミリー層が多い時間帯・場所での接触設計が重要です。

施策3：感情的訴求の導入

論理的な機能説明より、「楽しい」「嬉しい」「懐かしい」などのプラス感情を伴う広告体験のほうが、記憶への定着が強くなることが明らかにされています。商品スペックの羅列より、感情的な共感を呼ぶストーリーやキャラクターの活用が想起率向上に寄与します（出典：ARCC「想起率を上げるためにできる3つのこと」）。

施策4：継続的・反復的な露出設計

一発の大型キャンペーン（スーパーボウルCMのような）は話題性を生みますが、想起率を長期定着させるには継続的なメッセージ発信が不可欠です。毎週・毎月コンスタントに接触機会を積み上げることで、記憶の棚に残り続けられます（出典：ARCC）。

参考：テレビCMでは最適接触回数は2〜3回でピーク到達、YouTube動画広告では4回目以降に認知率がピーク（民放連研究所調査）。媒体ごとに「何回届けば効くか」が異なるため、媒体別の最適フリークエンシーを把握した配信設計が必要です。

施策5：複数媒体の組み合わせ（クロスメディア）

前述の通り、単一媒体より複数媒体での重複接触が購買率・想起率ともに高いことが実証されています。

実務での組み合わせ例：

• テレビCM（幅広くリーチ） ＋ YouTube（若年層に深く届ける）
• テレビCM ＋ OOH（通勤路での反復接触）
• SNS広告 ＋ ゲーム内広告（デジタル上で複数タッチポイントを確保）

施策6：店頭施策との連動（POP・陳列）

最寄品（食品・日用品・飲料）において、「店頭で見かけた瞬間に思い出す」助成想起を強化するには、広告とパッケージ・POP表示の一貫性が重要です。CMやデジタル広告で目にしたビジュアルと、店頭棚での商品パッケージが一致することで「あ、これだ」という認識が高まります。

施策7：体験型接触（ゲーム・イベント・参加型）

消費者が能動的に関わる「体験」は、受動的な広告接触より記憶への定着が深くなる傾向があります。ゲーム内広告のように「プレイ体験の文脈に溶け込む」形式や、ブランド体験イベントなどは、体験と感情が結びついた強い記憶形成に有効です。

広告設計のポイント：想起率が上がるクリエイティブ

広告の内容・構成そのものが想起率に大きく影響します。Googleの調査によると、動画広告のクリエイティブと想起率の関係には以下の傾向があります（出典：Google「スキップされにくく、広告想起率が高い動画広告のクリエイティブとは？」）。

ブランド表示のタイミング

• 最初の5秒以内にブランド表示：広告想起率・ブランド認知度は高くなる一方、スキップされやすい
• 後半（5秒以降）でブランドを出す：スキップを防ぎながら、ブランドをコンテンツと結びつけて記憶させやすい

「とにかく想起率を上げたい」だけでなく、「ブランドへの好意形成も狙いたい」場合は、冒頭から商品を押し出すより、コンテンツとして面白い導入をした後に自然にブランドを絡める構成が有効です。

効果的なトーン・訴求スタイル

重要な示唆：広告想起率とエンゲージメント（好感度・共感）は必ずしも比例しません。強制表示は想起率を上げますが嫌われるリスクがあります。「好感度を保ちながら想起率を上げる」設計が長期的なブランド価値向上の観点からは理想的です（出典：Google調査）。

接触頻度の最適設計

• 過少接触：想起率が上がらない（「見た気がする」程度で記憶に残らない）
• 過剰接触：広告疲弊（Ad Fatigue）が起き、好感度が下がる
• 最適頻度：媒体ごとに異なる。テレビCMは週2〜3回、デジタル動画は月4〜5回が一般的な目安とされるが、商材・認知度状況によって調整が必要

KPI設定とPDCAの回し方

ブランドKPI設計の3つの壁

野村総合研究所の2025年研究によると、ブランディング施策のKPI設計には以下の3つの障壁があります（出典：MarkeZine「成果を出す企業ブランディングの実行戦略」2025年）。

1. 何をKPIにすべきかわからない：売上・CVRなどの最終行動ではなく、「意思決定の断面（タッチポイント）」でKPIを設計する発想の転換が必要
2. 効果が遅延する：ブランディングの想起効果は短期では数値化しにくい（3〜6か月後に現れることが多い）
3. PDCAが機能しない：測定フレームが施策と合致しないとサイクルが回らない

推奨KPI設計フレーム

PDCAサイクルの実務的な回し方

Plan（設計）：施策開始前にアンケートで「基準値」を取得。競合の純粋想起率も計測して相対的な位置を把握する。

Do（実施）：媒体別に接触頻度・クリエイティブ設計を実行。ブランドリフト調査を事前に設定しておく。

Check（測定）：施策終了後4〜8週間で想起率を再計測。広告想起率・認知率・好感度・購入意向を媒体別に比較分析する。

Act（改善）：効果が高かった媒体・クリエイティブに予算を集中。想起率が低かった施策は訴求内容・接触頻度を見直す。

重要：想起率はクリック率・CVRと違い短期で急激に変化しません。測定は四半期〜半年単位で行い、一時的な振れ幅に惑わされないことが大切です（出典：Nikkei XTREND「認知率が高くても売れない理由」）。

よくある失敗パターンと対策

失敗1：「認知率は高いのに想起されない」

起きる原因：認知率向上に特化した露出施策（バナー広告・OOH等での大量接触）が功を奏してブランド名は知られるようになったが、「どんなときに使うブランドか」のCEPが消費者の記憶に結びついていない。

対策：CEP設計（購買場面・使用シーンとの紐づけ）を広告クリエイティブに組み込む。「○○なときのブランドX」というメッセージを繰り返し配信する。

失敗2：単発の大型施策で終わる

起きる原因：「テレビCMを1クール打った」「大型タイアップを実施した」など、話題を作ることに成功しても、その後の継続接触がなく3か月後には記憶から薄れる。

対策：大型施策は「記憶の口火」として使い、その後の維持フェーズにデジタル媒体（SNS・動画・ゲーム内広告等）を使った継続的な接触を計画する。想起率は「積み上げ型」で、1回で定着するものではない。

失敗3：ターゲット以外にリーチしすぎる

起きる原因：テレビCMのような幅広いリーチ媒体だけを使うと、購買可能性の低い層にもコストをかけてしまい、想起率の分子（対象者が想起）が上がっても実購買への転換効率が悪い。

対策：テレビCM等でのマス認知施策と、ターゲットに絞ったデジタル施策を組み合わせる「フルファネル設計」を採用する。

失敗4：想起率の「絶対値」だけで評価する

起きる原因：純粋想起率20%という数字を見て「高い/低い」を自社データだけで判断する。業界・カテゴリーによって標準値が大きく異なるため、絶対値での評価は誤判断につながる。

対策：必ず競合他社・業界平均との比較値でKPIを設定する。また時系列変化（前期比）を主要指標にする（出典：Nikkei XTREND）。

こんな企業に向いている施策・向かない施策

純粋想起率の向上に向いている企業・商材

• 購買検討期間が長い専門品（自動車・保険・金融商品・高額家電）を扱う企業
• 競合が多いカテゴリーで「一番に思い出してもらうこと」がシェアに直結する企業
• 第一想起の獲得がプレミアム価格設定の根拠になる高付加価値ブランド
• 指名検索数の増加を広告コスト削減につなげたいデジタルマーケティング寄りの組織

助成想起率の向上に向いている企業・商材

• 食品・日用品・飲料など最寄品（購買頻度が高く、店頭でのライバル選択が重要）
• 流通チャネルが多く「店頭で見かけたとき認識されるか」が売上に直結する商材
• 新商品の市場導入フェーズで「まず名前を知ってもらう」ことが優先の場合

施策選定の注意点（向かないケース）

• 想起率単独でCVまで直結すると期待するのは難しい：想起はあくまで購買プロセスの入口。想起率KPIを高めても、販売チャネルの整備（フィジカルアベイラビリティ）が追いついていなければ売上には反映されない。
• 短期ROI（1か月以内）での評価にはなじまない：想起率は3〜6か月単位で動くため、「来月の売上」に直結する指標としては扱わないこと。
• 予算規模が小さすぎる場合は継続接触が確保できない：単発出稿は話題性は作れても想起率定着にはつながりにくい。継続的な予算確保が前提。

ゲーム内広告が想起率向上に向いている理由

なぜゲーム内広告は「好感度を落とさずに想起率を上げる」のか

一般的に、広告が強制的なほど想起率は上がりますが好感度は下がります。スキップ可能な広告はその逆です。ゲーム内広告（サイネージ型）はこのジレンマを独自の方法で解消しています。

仕組み：ゲーム空間の看板・モニターにブランドの動画広告を配信する形式は、ゲームプレイを中断しません。スポーツ競技場のサイネージや街中の看板と同様に「ゲームの世界観の一部」として存在するため、プレイ体験を阻害せずに広告を届けられます。これが高い好感度（約85%が好意的反応・Ad-Virtua公式）と高い視認率（最大96%・業界平均67%比）の両立を可能にしている理由です（出典：Ad-Virtua公式サイト、確認日：2026-04-13）。

想起率に関する実績データ

国内のゲーム内広告プラットフォームAd-Virtuaの公式データによると：

• 広告想起率（誘導）：58%（業界Web平均33%に対して）
• 業界Web広告比：約1.8倍
• 注目度：業界平均比 約1.7倍

また、グローバルでの調査（Frameplay × Happydemics）でも173キャンペーンを分析した結果、ゲーム内広告の広告想起率は32%（国際平均）を記録しています。視認率については電通とAnzuの共同調査で98〜99%のデータも出ています（出典：ad-virtua.com/column/ingame-ads-brandlift-cases、確認日：2026-04-13）。

ゲーム内広告（Ad-Virtua）が特に合う企業の条件

以下の条件に当てはまる場合、ゲーム内広告はブランド想起率向上の手段として検討する価値があります：

• 10〜30代（若年層・若年成人層）へのブランド浸透を目的としている：スマホゲームユーザーの主要層に効率的にリーチできる
• 「嫌われない広告」でブランド好感度も同時に向上させたい：プレイ体験を妨げない設計が高好感度の背景にある
• テレビCM・SNS広告の補完施策を探しているナショナルブランド：既存の幅広いリーチ施策に「深く刺さる」デジタル接触を加えるフルファネル設計に有効
• 視認率・広告想起率・ブランドリフトKPIで効果測定を行いたい企業：数値的なエビデンスを重視する場合

参考：Ad-Virtuaの料金は動画配信プランが100,000円〜（税抜）、CPM目安は300円（出典：Ad-Virtua公式サイト、確認日：2026-04-13）。

ゲーム内広告の仕組みや費用詳細については、以下の記事で詳しく解説しています。

• ゲーム内広告とは？種類・仕組み・費用・活用事例を徹底解説
• ゲーム内広告の費用・料金相場｜CPM・配信形式別の目安と選び方
• ゲーム内広告のブランドリフト効果と事例

よくある質問（FAQ）

Q1. ブランド想起率と認知率は何が違いますか？

認知率は「名前やロゴを見せられたときに知っているか」を測ります。想起率は「カテゴリーを提示されたとき（または何もヒントがない状態で）ブランド名を思い浮かべられるか」を測ります。認知率が高くても想起率が低い状態（知られているが選ばれない状態）は多くのブランドが直面する課題です。

Q2. 純粋想起率はどのくらいあれば「高い」といえますか？

カテゴリーによって大きく異なるため、絶対値での基準は設定しにくいです。競合ブランドとの相対的な比較（自社 vs 競合）と、時系列変化（前期比・施策前後比）で評価するのが実務的な正解です。トライバルメディアハウスの調査では、消費者が思い浮かべるブランド数は全カテゴリー平均で3個未満（最少は歯磨き粉の1.48個）です（出典：Evoked Set調査2022）。

Q3. ブランドリフト調査にはどれくらいの費用がかかりますか？

調査会社に委託する場合は数十万〜数百万円規模が一般的です。Google・Yahoo!・Meta・LINEなどの広告プラットフォームが提供するブランドリフト調査機能は、一定の出稿量を満たせば追加費用なし〜低コストで利用できる場合もあります（媒体別に条件が異なるため事前確認が必要）。Knownsのようなリサーチプラットフォームでは従来比1/5程度のコスト事例も出ています（出典：Knowns）。

Q4. 想起率を高める施策で、最も即効性があるのはどれですか？

短期的に広告想起率を引き上げる効果という意味では、テレビCMや動画広告での大量接触が即効性は高いです。ただし、想起率の「定着」（施策終了後も記憶に残り続けること）には継続的な接触設計が必要で、1か月で劇的に改善するものではありません。「広告中は想起率が上がるが、施策終了後に下がる」という現象はよくあるため、施策を期間限定で完結させず、その後の維持施策まで計画に入れることが重要です。

Q5. 第一想起を取っているかどうかはどうやって調べますか？

純粋想起調査の設問で「最初に挙がったブランド」を集計します。「○○カテゴリーと聞いて最初に思い浮かぶブランドを1つ教えてください」という設問に対する回答の集計結果が第一想起率です。定量的な数値として把握するには、定期的なアンケート調査（四半期〜半期）が必要です。指名検索数はあくまで代理指標として参照する程度にとどめましょう。

まとめ：ブランド想起率向上に必要な3つの柱

1. 「認知」から「想起」への発想転換：到達数・表示回数ではなく「購買場面で頭に浮かぶか」を軸に施策を設計する
2. CEPに紐づいた継続的な接触設計：どの場面で思い出されたいかを定義し、その文脈に合う媒体で繰り返し届ける
3. 定点観測と競合比較によるPDCA：四半期ごとの定量測定と競合比較で施策の有効性を検証する

想起率向上は1回の大型施策で完結するものではなく、「記憶の棚に入り、消えないようにし続ける」戦略的な長期施策です。媒体の選定・クリエイティブの設計・測定の仕組み作りを組み合わせて、ブランドのメンタルアベイラビリティを高めていくことが本質的な競争優位につながります。

ブランド体験設計全体については「ブランド体験とは？定義・設計方法・事例を解説」も合わせてご参照ください。第一想起獲得の具体的な戦略については「第一想起を獲得する方法｜ブランド戦略と施策設計の実践ガイド」をご覧ください。