製薬・ヘルスケア企業がブランド認知を高めるには、薬機法の区分(処方薬かOTCか)を先に確かめ、その範囲で「信頼の根拠」を積み上げる施策を選ぶことが出発点です。処方薬(Rx)は一般向け広告ができないため疾患啓発と医療従事者向け施策が軸になり、OTC医薬品・ヘルスケア商品はTVCM・動画広告・ゲーム内広告など一般向けの施策を組み合わせられます。

この記事では次のことがわかります。

  • 患者・生活者が製薬ブランドを「信頼できる」と判断する条件
  • 薬機法と業界ガイドライン(2026年版)が施策選びに与える影響
  • TVCM・デジタル動画・疾患啓発・ゲーム内広告など主な施策7種の比較
  • Braze などのCRM・MAツールを製薬・ヘルスケアで使うときの確認点
  • 国内外の製薬・ヘルスケア企業の認知施策事例と、KPI・費用対効果の考え方

広告そのものの定義や媒体の全体像から整理したい方は、先に「広告とは?意味・種類・効果・媒体選びをわかりやすく解説」を読むと、この記事の比較表が理解しやすくなります。

製薬・ヘルスケア業界が抱えるブランド認知の3つの課題

製薬・ヘルスケア業界のブランド認知課題:薬品と医療現場のイメージ

製薬・ヘルスケア企業が認知施策を見直す背景には、業界固有の構造的な課題があります。

①MR(医薬情報担当者)の減少と医師接点の縮小

MR認定センターの調査をもとにした業界データ(Interphex Japan経由)では、2023年度のMR数は46,719人と5万人を下回りました。コロナ禍以降の面談制限も重なり、医師・薬剤師への訪問を軸にしたプロモーションは転換点を迎えています。医療従事者向けの施策だけでは、顧客接点が細っていく構造です。

②TVCM中心のマス戦略を補う必要性

OTC医薬品・サプリメント・ヘルスケアブランドの多くは、長年テレビCMを中心に認知施策を展開してきました。若年層のテレビ離れが進み、同じ予算で届く人数は減っています。テレビCMを補う接点の検討が急がれています(詳しくは「テレビCMの代替・補完施策の選び方」)。

③市場の拡大と差別化の難しさ

経済産業省の推計(members-medical.co.jp経由)では、公的保険外のヘルスケア・介護市場は2020年時点の24兆円から、2050年には77兆円(約3倍)に拡大すると予測されています。参入企業が増えるほど、どの接点で信頼を築くかが競争優位を左右します。

患者・生活者は信頼できる製薬ブランドをどう選ぶか

「患者はどのように信頼できる製薬ブランドを選ぶのか」という問いに対し、製薬ブランドの信頼は広告の量ではなく、第三者の確認・専門家の推奨・企業の情報開示・製品以外の活動の積み重ねで形成されます。医薬品は効き目を自分で試しにくい商品のため、生活者は「誰が保証しているか」を手がかりにブランドを選びます。

店頭で商品の説明を受けながらヘルスケア商品を選ぶ生活者のイメージ

信頼を判断する手がかりの比較

手がかり

患者・生活者が見ているもの

企業が打てる施策

承認・区分表示

国の承認を受けた医薬品か、リスク区分(第1類〜第3類)は何か

パッケージ・広告での区分表示、添付文書の公開

医師・薬剤師の推奨

処方された薬か、店頭で薬剤師に勧められたか

医療従事者向け情報提供、薬局・ドラッグストアでの説明資材

企業の情報開示

副作用情報・研究開発・透明性の姿勢

情報開示ページ、疾患啓発サイト、統合報告書

製品以外の活動

疾患啓発・患者支援・社会貢献

疾患啓発キャンペーン、患者会支援、アプリでのセルフチェック

接触の質と頻度

押しつけがましくない形で目にしたか、名前を思い出せるか

生活動線での継続的な接点(動画・OOH・ゲーム内広告など)

医師の企業イメージは「製品以外の活動」が約3割

日経リサーチのセミナーレポート(service.nikkei-r.co.jp)では、医師が製薬企業のイメージを形成する要因のうち、製品以外の活動(医療サポート・疾患啓発など)から生まれるイメージが平均で29.8%を占めるとされています。中外製薬はこの指標で35.5%(業界平均23.9%)と紹介されており、疾患啓発が企業ブランド全体の評価につながる例といえます。

患者は医師・薬剤師の推奨を強い判断材料にするため、医療従事者からの信頼が、そのまま患者からの信頼につながります。一方、OTC医薬品のように生活者が自分で選ぶ商品では、売り場で名前を思い出せるか(想起)と、見たことがあるという安心感が購買を左右します。

信頼を損なう3つのパターン

  • 効能を強く言い切る表現:「必ず治る」など断定的な広告は薬機法違反のおそれがあるうえ、生活者の警戒心も高めます
  • 製品名ばかりを押し出す疾患啓発:啓発の形をとっていても宣伝目的が透けると、啓発活動全体の信頼が下がります
  • 体験を妨げる広告の多用:動画の途中で何度も差し込まれる広告は、ブランドへの好感度を下げやすい傾向があります

施策を選ぶ前に確認:薬機法・広告規制の基本

施策の種類より先に、自社製品がどの規制区分に当たるかを整理します。

区分

対象

一般向け広告

主な規制

Rx(医療用医薬品・処方薬)

医師が処方する医薬品

原則不可

医薬品等適正広告基準により医薬関係者向けに限定。がん等の特定疾病用医薬品は薬機法67条でも制限

OTC(一般用医薬品・要指導医薬品)

薬局・ドラッグストアで買える医薬品

可能(条件付き)

虚偽・誇大表現の禁止。効果を保証する表現は不可

機能性表示食品・サプリメント

届出済みの機能性表示

可能

表示できる機能・範囲に制限あり。医薬品的な効能の標榜は不可

ヘルスケア一般(医薬品以外)

健康機器・衛生用品など

可能

景品表示法。医薬品的な効能効果の標榜は不可

厚生労働省の広告規制ページ(2026年11月確認)では、薬機法66条(虚偽・誇大広告の禁止)、67条(特定疾病用医薬品の広告制限)、68条(承認前の医薬品等の広告禁止)が基本ルールとして示されています。66条・68条の違反は2年以下の拘禁刑または200万円以下の罰金の対象で、虚偽・誇大広告には対価合計額の4.5%の課徴金制度もあります。

業界の自主基準では、日本一般用医薬品連合会が「OTC医薬品等の適正広告ガイドライン2026年版」を発刊しました。2019年版以来の改訂で、その後に積み上がった自主申し合わせ事項が盛り込まれています。OTC医薬品の広告表現を確認するときは、2026年版を基準にしてください。

実務ポイント:

  • SNS・インフルエンサー投稿でも、医薬品の効能効果をうたう表現は薬機法上の広告に当たる可能性があります
  • 「疾患啓発」の形でも、特定製品との結びつきが強い場合は広告とみなされるおそれがあります
  • デジタル広告(ゲーム内広告を含む)は「媒体の種類」ではなく「表現の内容」で規制されます

主な認知施策7種の比較

施策比較表

施策

対象

リーチ規模

費用感

Z世代との相性

薬機法対応

特徴

TVCM・マス広告

OTC・ヘルスケア

◎ 最大

高(500万円〜)

△ 若年層のテレビ離れ

○ 表現管理が必要

信頼性・認知形成に強い

デジタル動画広告(YouTube・SNS)

OTC・ヘルスケア

○ 大

中

○ 動画視聴習慣あり

○ 表現審査が必要

ターゲティング精度が高い

疾患啓発・オウンドメディア

Rx・OTC共通

△ 中長期

低〜中

△ SEO流入に時間

◎ Rx企業も活用可

長期資産。医師・患者の信頼形成

リスティング広告

OTC・ヘルスケア

○ 症状検索時

中

△ 検索習慣に差

○ KW選定に注意

受診・購買を検討する層に届く

アプリ連携・CRM

Rx・OTC共通

△ 中

中〜高

○ スマホ常用

○ 個人情報保護法への対応が必要

継続接点・行動データを活用できる

イベント・体験型施策

全般

△ 限定的

高

○ 体験を共有しやすい

○ 現場の表現管理が必要

エンゲージメント・好感形成に強い

ゲーム内広告

OTC・ヘルスケア

○ 若年〜中年

低〜中

◎ 広告回避されにくい

○ 表現内容で適否を判断

プレイを止めない、嫌われにくい接点

※費用感の目安:「高」=予算500万円以上、「中」=50万〜500万円、「低〜中」=数万〜100万円程度。実際の費用は媒体・規模によって異なります。

広告の種類ごとの費用の考え方は「広告とは」で媒体別に整理しています。

TVCM・マス広告

OTC医薬品・ヘルスケアブランドの認知拡大で、いまも最も大きなリーチを持つ手段です。放映後も想起が続きやすく、「信頼できるブランド」という認識を形成する力があります。

一方、制作費・放映費で500万円以上かかるケースが多く、若年層のテレビ視聴時間が減っていることを踏まえると、単独運用では費用対効果が下がっています。処方薬(Rx)の一般向けTVCMはできないため、対象製品の区分確認が前提です。

デジタル動画広告(YouTube・SNS)

YouTube・Instagram・TikTokなどの動画広告は、OTC医薬品・ヘルスケアブランドで広く使われています。年齢・性別や視聴履歴でターゲティングでき、特定の悩みを持つ層に届けやすい手法です。

スマートフォンでSNSの動画・広告を閲覧する生活者のイメージ

注意点はZ世代の広告回避傾向です。TikTok白書(2020年)では、「広告臭がするものは苦手」と答えたZ世代が71.9%にのぼります。同じ動画でも、日常に近いコンテンツとして作ると信用されやすくなります(「日常に近い動画は信用できる」はZ世代50.2%、25歳以上35.4%)。

疾患啓発コンテンツ・オウンドメディア

処方薬(Rx)は一般向けの製品広告ができないため、疾患啓発サイトや症状解説コンテンツが主な認知施策になります。前述のとおり、医師の企業イメージの約3割は製品以外の活動から生まれており、疾患啓発は企業ブランドへの投資として位置づけられます。

リスティング広告(症状検索連動)

「頭痛 薬」「花粉症 市販薬」など、症状や購買意図に近い検索に広告を表示する手法です。受診・購買を検討しているタイミングで接触でき、費用対効果も測りやすい点が利点です。

薬機法上、広告文とランディングページの両方に表現規制がかかります。「○○に効く」「確実に改善する」などの断定表現は規制対象になるため、キーワード選定と広告文・LPの事前の法務確認が欠かせません。

アプリ連携・CRM

健康管理アプリ・生理周期アプリ・医療相談アプリへの機能提供や広告掲載、自社アプリとCRMを使った継続的なコミュニケーションで接点を作る方法です。武田薬品工業が女性向けアプリ「ルナルナ メディコ」にセルフチェック機能を提供した事例は、疾患啓発とアプリの機能を組み合わせた例として知られています(Medinew 疾患啓発記事)。

ただし、病歴などの要配慮個人情報の扱いと、薬機法上の広告該当性の両方への対応が必要です。CRMツールの使い方は次の章で詳しく扱います。

イベント・体験型施策

ヘルスケアフェア・産業医向けセミナー・企業の健康イベントへの出展など、対面での体験は信頼形成に向いています。ただし単発のイベントはリーチが限られ、効果も測りにくいのが課題です。イベント後のリターゲティング広告やSNSでの発信と組み合わせて効果を広げる設計が主流です。

ゲーム内広告(新しい接点)

スマートフォンゲームのプレイ空間にある看板・サイネージに動画広告を表示する手法です。ゲームの進行を止めず、プレイヤーの視界に自然に入る設計のため、他のデジタル広告に比べて広告回避されにくい特性があります。

OTC医薬品・ヘルスケアブランドにとっては、若年〜中年の生活者がスマホゲームに使っている可処分時間に接点を持てる点が特徴です。TVCM・SNS広告では届きにくい層に、押しつけがましくない形でブランド名を見せられます。仕組みや種類の全体像は「ゲーム内広告とは?仕組み・種類・効果・費用を徹底解説」で解説しています。

製薬・ヘルスケアでCRM・MAツール(Braze等)を使うときの確認点

製薬・ヘルスケアでもアプリやメールを使った継続的なコミュニケーションが広がり、Braze(米Braze社のカスタマーエンゲージメントプラットフォーム)のようなツールの導入を検討する企業が増えています。Brazeはアプリ内メッセージ・プッシュ通知・メール・SMSなどを、顧客の行動データに合わせて配信できるツールです。

カスタマーエンゲージメントプラットフォーム「Braze」の公式ビジュアル

画像出典:Braze公式サイト(braze.com)

製薬企業がツール導入事例を自社名で公開するケースは多くありません。事例が見つからないときは、ツール提供企業や導入支援パートナーに医薬・ヘルスケア領域での導入実績と、薬事レビューを組み込んだ運用例を直接確認するのが近道です。

製薬・ヘルスケアならではの確認項目

確認項目

内容

担当部門の例

配信内容の広告該当性

製品名・効能を含むメッセージは広告に当たる可能性がある。Rxの製品情報を一般の利用者へ送らない設計にする

薬事・法務

要配慮個人情報の取得

病歴・服薬情報は要配慮個人情報に当たり、取得には原則として本人の同意が必要

法務・個人情報保護担当

医療用医薬品の情報提供

医療従事者向け配信は、厚生労働省の「販売情報提供活動ガイドライン」に沿った内容・記録が必要

メディカル・コンプライアンス

テンプレートの事前審査

配信文面をテンプレート化し、事前審査済みの表現だけを使える運用にする

薬事・マーケティング

セグメント設計

Rx・OTC・一般ヘルスケアで配信対象と文面を分け、混在させない

CRM担当

配信頻度の上限

健康不安をあおる頻度・表現を避け、配信回数の上限を決める

CRM担当

CRMは「既存顧客」、認知施策は「まだ知らない人」

CRM・MAツールが効果を発揮するのは、アプリ登録者やメール会員など、すでに接点を持った顧客との関係づくりです。会員数そのものを増やすには、TVCM・動画広告・ゲーム内広告などまだブランドを知らない層に届く認知施策が別に必要になります。認知施策で名前を知ってもらい、アプリやキャンペーンで接点を作り、CRMで関係を深めるという順に役割を分けると、予算配分を判断しやすくなります。

Z世代・若年層への認知:「広告臭」を消す設計の考え方

Z世代・若年層向けデジタルヘルスマーケティングのイメージ

製薬・ヘルスケアブランドが若年層に届きにくい最大の理由は、「医薬品・健康情報の発信 = 説教・広告」というイメージにあります。

TikTok白書(2020年)の「広告臭がするものは苦手」71.9%、「日常に近い動画は信用できる」50.2%(Z世代)という結果からは、次のような示唆が得られます。

  • 「商品紹介」より「体験・ストーリー」の形式のほうが若年層の信頼を得やすい
  • プラットフォームの文化に合わせたコンテンツ(TikTokならエンタメ・ダンス・共感型)が成果を上げるケースが多い
  • ゲーム・エンタメの文脈での接点は、広告感が薄いと受け止められやすい

横浜市がTikTokで実施した「#胸キュンチェック」乳がん啓発ダンス施策(Medinew Z世代向けプロモーション記事)は、9,450万回視聴・シェア数3倍を記録しました。「啓発×エンタメ」の組み合わせが、若年層による自発的な拡散を生んだ事例です。

健康食品・サプリメントで若年層に向けた施策を比べたい場合は「健康食品・サプリメントのZ世代マーケティング完全ガイド」も参考になります。

国内外の認知施策 成功事例

製薬・ヘルスケア企業の認知施策成功事例:医師とブランド活動のイメージ

国内事例

企業・団体

施策内容

成果・特徴

出典

ファイザー

症状検索エンジン「Ubie」と協業し、過活動膀胱関連の検索に「UUI相談室」を表示

全国で約1,700人の医療機関受診につながったと推計

Medinew 疾患啓発事例

武田薬品工業

女性向けアプリ「ルナルナ メディコ」にセルフチェック機能を提供

フォン・ヴィレブランド病の早期発見・疾患啓発

同上

田辺三菱製薬

ワクチン接種管理アプリ「Health Amulet」のSNSシェア機能で帯状疱疹を啓発

利用者が自発的に発信するSNS拡散の仕組み

同上

MSD

子宮頸がん予防サイトに人気漫画家による啓発漫画・コミックムービーを掲載

若い女性の目に留まりやすいコンテンツで予防意識を喚起

同上

中外製薬

病院検索サイト「病院なび」でリウマチ関連の検索時にディスプレイ広告を表示

疾患啓発サイト「おしえてリウマチ」へ誘導

同上

横浜市

TikTok「#胸キュンチェック」乳がん啓発ダンス

9,450万回視聴、シェア数3倍

Medinew Z世代向けプロモーション記事

日本ベーリンガーインゲルハイム

NFTデジタルアート×メタバース「Illuminate Tomorrow」

膿疱性乾癬の患者コミュニティ形成と新しいブランディング

同上

ファイザーが協業した症状検索エンジン「ユビー」の公式ビジュアル

画像出典:ユビー公式サイト(ubie.app)。ファイザーの「UUI相談室」は、ユビーで過活動膀胱に関連する症状を調べた人に表示される形で提供されました。

グローバル事例

企業

施策内容

成果・特徴

出典

Novartis

2025年スーパーボウル中継で乳がん検診啓発CM「Your Attention Please」を放映

全CM中トップ評価(ノースウェスタン大学ケロッグ経営大学院の調査)

Medinew グローバル事例集

Johnson & Johnson

ワクチン開発ドキュメンタリー「The Road to a Vaccine」シリーズを配信

透明性の訴求で一般消費者・医療従事者の信頼を構築

同上

Pfizer

Adobe Fireflyを使ったマーケティング資材の量産と承認プロセスの効率化

コンテンツ制作コストの大幅削減

同上

これらの事例に共通するのは、製品訴求にとどまらず、課題・疾患・体験の文脈でコンテンツを設計している点です。前述の「信頼の手がかり」のうち、製品以外の活動と情報開示を積み上げることで、規制の範囲内でも認知と信頼を高めています。

医薬品・ヘルスケアの患者接点づくりをブランド設計の観点から整理した「医薬品・ヘルスケアのブランドマーケティング施策」もあわせてご覧ください。

こんな企業におすすめ / おすすめしない企業

こんな企業におすすめ(一般向け認知施策を組み合わせやすい)

  • 市販薬・健康食品・サプリメントを全国で販売しているブランド
  • TVCM以外の補完施策を探しているOTCメーカー
  • 20〜30代の若年層への認知拡大を課題にしているヘルスケアブランド
  • 第一想起やブランドロイヤルティの向上を中期目標に掲げているマーケティング部門

こうした企業には、デジタル動画広告とTVCMの併用、症状検索連動のリスティング広告、疾患啓発コンテンツ、ゲーム内広告の組み合わせが合います。

おすすめしない企業(別のアプローチが向いている)

  • 処方薬(Rx)を一般消費者に直接訴求したい企業:薬機法・適正広告基準の制約が大きく、疾患啓発と医療従事者向けチャネルに注力するほうが現実的です
  • 50万円未満の予算で短期間に大きな認知拡大を求める企業:施策によっては費用対効果が低くなるため、検索広告など1つに絞ったテストから始めるほうが無理がありません
  • 医師・薬剤師の推奨に強く依存する製品を扱う企業:デジタル広告より、医師向けWebセミナー・MR活動・学術支援を軸にするほうが製品特性に合います

評価指標(KPI)と費用対効果の設定方法

製薬・ヘルスケアブランド認知施策の評価指標(KPI)ダッシュボードのイメージ

製薬・ヘルスケア企業の認知施策では、施策のフェーズに応じてKPIを分けます。

フェーズ

目的

主なKPI

認知形成

存在を知ってもらう

リーチ数・インプレッション数・視認率・ブランド認知率(調査)

理解・関心

疾患・製品の理解を深める

動画視聴完了率・サイト滞在時間・疾患啓発ページの閲覧数

想起

購買・受診時に思い出してもらう

広告想起率・第一想起率(ブランドリフト調査)

行動

受診・購買・問い合わせ

クリック率(CTR)・コンバージョン率・店頭売上との連動

稟議で使える費用対効果の見方

認知施策の費用対効果は、次の2つの数字をそろえると媒体同士を比べやすくなります。

  1. CPM(1,000回表示あたりの費用):費用 ÷ 表示回数 × 1,000。同じ予算でどれだけ多くの人に届くかを比べる指標です
  2. ブランドリフト(施策前後の認知率・想起率・好感度の差):接触者と非接触者を比べる定量調査で、届いた結果どれだけ認知・想起が上がったかを測ります

たとえばAd-Virtuaのゲーム内広告は、公式サイトで「週30万円〜・ゲーム内で100万回再生目安」と案内しており、単純計算すると1,000回再生あたり約300円です。CPMの安さだけで判断せず、ブランドリフト調査で想起率がどれだけ上がったかと組み合わせて評価すると、TVCMや動画広告と同じ基準で比べられます。調査の設計方法は「ブランドリフト測定とは?評価指標・手法・費用」で詳しく解説しています。

ゲーム内広告が製薬・ヘルスケアブランドの認知拡大に合う条件

ここまで7種の施策を比べてきました。最後に、ゲーム内広告がどんな条件で製薬・ヘルスケアブランドに合うかを整理します。

ゲーム内広告ネットワーク「Ad-Virtua(アドバーチャ)」の公式ロゴ

Ad-Virtua(アドバーチャ)は、スマートフォンゲーム空間の看板・モニターに動画広告を配信する国内のゲーム内広告ネットワークです。公式サイト(2026年11月確認)では次の情報を公開しています。

項目

内容

備考

掲載可能ゲーム数

600以上

2026年4月時点

料金

週30万円〜(初期費用なし)

ゲーム内で100万回再生が目安

1,000回再生あたりの費用

約300円

上記料金からの単純計算

導入事例(ブシロード)

ウェブ流入26%増、平均滞在時間1分9秒→3分4秒

測定期間2025年12月〜2026年1月

※最新の数値は公式サイトでご確認ください。

製薬・ヘルスケアブランドでゲーム内広告が有効な条件:

  1. OTC医薬品・ヘルスケア商品を扱い、薬機法上の広告表現ルールを守れる(処方薬の一般向け広告はできません)
  2. 20〜40代の生活者・若年層への認知拡大を課題にしている(スマホゲームの利用者層と重なる)
  3. 広告を嫌う層に届けたい(TVCM・SNS広告での広告回避を避けたい)
  4. 既存のTVCM素材を活用できる(ゲーム内サイネージは動画素材を使いやすい)
  5. 少ない予算でテスト的に認知接点を作りたい(TVCMや大規模なSNS広告より低予算で始めやすい)

ゲーム内広告も、薬機法上は広告の内容・表現で適否が判断されます。審査済みのOTC医薬品のテレビCM素材を使う場合は、表現の適法性確認を比較的進めやすいとされていますが、出稿前に薬事・法務部門で確認してください。

費用の組み立て方は「ゲーム内広告の費用・料金相場」、入門的な解説は「ゲーム内広告とは:仕組み・種類・費用を徹底解説」で紹介しています。製薬・ヘルスケア商材での配信可否や、ブランドリフト調査を含めたプランを検討したい場合は、Ad-Virtuaへのお問い合わせからご相談ください。

よくある質問

Q. 処方薬(Rx)メーカーでも使える認知施策はありますか?

A. 製品名を出した一般向け広告はできませんが、製品名に頼らない疾患啓発サイト、受診を促す啓発キャンペーン、医師向けのWeb講演会やeディテーリングは使えます。疾患啓発でも特定製品へ誘導する構成にすると広告とみなされるおそれがあるため、企画段階から薬事部門を入れておくと手戻りを防げます。

Q. 患者が製薬会社の名前を気にして薬を選ぶことはありますか?

A. 処方薬は医師が選ぶため、患者が企業名で選ぶ場面は多くありません。ただし同じ成分のOTC医薬品が複数並ぶ売り場では、見覚えのあるブランドや薬剤師に勧められたブランドが選ばれやすくなります。製薬企業にとって一般向けの認知は、OTC医薬品の購買と、企業としての信頼(採用・投資家・医療従事者からの評価)の両方に効いてきます。

Q. 医薬品の広告にインフルエンサーを起用しても問題ありませんか?

A. 起用自体は禁止されていませんが、投稿内容が企業の依頼によるものであれば、企業の広告として薬機法・景品表示法(ステルスマーケティング規制)の両方が適用されます。「使ったら治った」といった体験談で効能を保証する表現は避け、広告であることを明示し、投稿前に表現を確認する体制が必要です。

Q. 製薬会社がBrazeのようなCRMツールを導入するとき、最初に決めるべきことは何ですか?

A. 「誰に・どの製品区分の情報を・どの同意に基づいて送るか」の線引きです。配信基盤の機能より先に、処方薬情報を一般利用者に送らないセグメント設計、要配慮個人情報の同意取得フロー、配信文面の事前審査の手順を決めておくと、導入後の運用が止まりにくくなります。

Q. 少ない予算(50〜100万円程度)でテストできる認知施策はありますか?

A. 疾患啓発コンテンツとリスティング広告の組み合わせは、比較的小さな予算から試せます。ゲーム内広告も週30万円から出稿でき、TVCMや大規模なSNS広告より始めやすい施策です。1つの施策でテスト期間を設け、ブランドリフトやCPMを確かめてから予算を広げると無駄を減らせます。